こんにちは。
ゆとり大家です。
前回、ロバート・キヨサキさんのインフレに対する理解が間違っているのではないか。
そんな話で終わっていました。
今回はどこが間違っているのか。
それを示していきたいと思います。
この理解は不動産投資家である以上、知っておくべきだと思います。
なぜなら、インフレになるということは、金融政策を発動していることが多い。
金融政策を発動しているということは、不動産価格に大きな影響を与えるからなんです。
ここを読み違えると、投資戦略に誤りが出るんではないでしょうか・・・。
さて、まずはフィリップス曲線について。
（参照）明日へのミチシルベ http://ameblo.jp/24-2001-start/entry-11289888287.html
大学の経済学を学んだ人にはおなじみでしょう。
ワタクシは教育学部だったので無縁でしたが、公務員試験にマクロ経済学を勉強する必要があったので、フィリップス曲線をそこで知りましたが、ここで再確認。
この曲線は一体、何を意味しているのか。
（フィリップス曲線そのものの意味はコチラで確認！）
これは、インフレ率（物価上昇率。ここでは賃金上昇率）が上昇すると、失業率が下がる。
反対に、インフレ率が下がると、失業率が上昇する。
まさに、アベノミクス第一の矢。
大胆な金融緩和につながるところです。
暗黒の民主党政権時代はデフレでしたね。
インフレ率が上がらないその状況では、失業率は下がらないのです。
これによって、自殺率の増加にもつながります。
そして、ロバートさんの主張に戻ると、
2008年になると、米国政府と連邦準備銀行は数兆ドルの紙幣を印刷し始め、貯金をしていた多くの人々がインフレによる購買力の低下や増税、預金金利の低下によって富を失った。
と記されています。
これはFRBが行った、いわゆるQE１のことですね。
さて、「インフレによる購買力の低下や増税」ってさらっと書いてますが、因果関係がよく分かりません。
だったらデフレの方が購買力上がるんですか？デフレだと減税になるんですか？
そんなわけないですよね。
確かに金融緩和によって金利は下がります。ですが、これは景気を刺激する金融政策なわけです。
なので、これは購買力を高めるわけなんですよ。
実際、アベノミクス（実際には日銀の異次元緩和）によって当初は景気がかなり上向きましたし、不動産取引も活発になっています。
（なので、2014年の消費税増税が悔やまれますね・・・。）
銀行や政府が紙幣を印刷すると二つのことが起こる。まずインフレになり、つぎに税金が引き上げられる。物価や税金が上がると人々は経済的な困難に陥る。
こんな記述もありました。
確かに、紙幣を印刷（金融緩和）すると、インフレになります。
というか、この場合はインフレに「しようとしている」わけです。
なぜか。
フィリップス曲線ですよ。
インフレ方向に誘導することによって、失業率を下げるわけです。
物価や税金が上がるのは困るかもしれませんが、失業状態が続く方が困るのは明らかでしょう。
しかも、「つぎに税金が引き上げられる」の因果関係も意味不明です。
景気が過熱しすぎないように冷や水として、利上げや増税を行うことはあり得るでしょうが、これは景気が良くなるまでの間をすっ飛ばし過ぎでしょう。
そもそも景気が良くなることは認めてくれるんでしょうかね（笑）
ここでは、「物価が上昇する＝悪」という図式があるようです。
まあ、分からなくもありません。
そりゃ、投資家たる以上、安く仕入れたいですから。
物価が上がらない方が、不動産を安く買えるわけですし。
思えば、民主党政権時代（デフレ時代）は激安不動産がゴロゴロしていたと思います。
さらに、投資家目線では労働者の失業率などあまり考えないのかもしれませんね。
だからインフレはいけない。金融緩和はいけない。こんな話になるのかもしれません。
ですが、国全体を考えた時にどちらが適切なのかは言うに及びません。
とまあ、ここまでかなり超簡潔にしたつもりですが、長くなってしまいました。
この後もハイパーインフレの話が出てきます。
もうここまでくると、ホラーです。オカルトかもしれません（笑）
これについてはまた次回で。
コメントお待ちしてまーす。
ゆとり大家
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